パラボリックとはStop And Reveres Point(以下、SAR)という指標の売買サインを使って、SARが上昇へ転換した日に買い、下降へ転換した日に売り、途転を繰り返すシステムです。SARは加重移動平均線に手を加えた指標だと考えて下さい。
SARの計算方法は｢SAR＝(EP−前日のSAR)×AF＋前日のSAR｣です。
EPはSARが上昇しているときは計算期間中の価格の最高値、下降しているときは計算期間中の最安値です。AFは加速因数で最初を0.02としてEPが更新するごとに0.02ずつ加算します(初期値と加算する数値は変更してもかまいません)。上昇から下降へSARの向きが変わるときの初日のSARは上昇期間中の最高値、下降から上昇へ向きが変わるとき初日のSARは下降間中の最安値とします。
少しだけ手を加えると前述しましたが、それはSARのラインと価格が接触して基調転換を示したら、SARの始点を以前の戻り高値、押し目にして、新たにSARを計算するというところです。
図1は05年11月、12月の東京金先限日足です。図には加速因数を前述の通りに設定して計算したSARを引いています。価格が上昇しているので最初のSARは上昇するラインになっています。このSARは12月1日に下げてきた価格と接触したので、ここが基調転換のポイントと判断してSARのラインを引きなおします。
この引きなおすという作業が通常の
食事制限と違うところです。上昇するラインから下降するラインへ引きなおすときは、上昇期間の最高値をSARの始点にしてEPを計算期間中の最安値に設定した下降するSARを引きます。
12月1日から引くSARは上昇時の計算期間中の最高値となる11月28日の戻り高値1962円からスタートします。この12月1日に転換したSARは12月2日に再び価格と接触したため、上昇するラインとして12月1日の安値1899円から引きなおします。SARはこのような作業を繰り返して作るラインです。
アメリカから大統領特命公使としてジョゼフ・ドッジが派遣され、ドッジ・ラインと呼ばれる経済政策（超均衡予算と復興金融債の復興債発行禁止など）を行なった。ドッジ・ラインによりインフレは収まり、物価は安定したが、資金の引き上げや貸し渋りによる企業の倒産と失業が増加し、安定恐慌と呼ばれた。 朝鮮戦争の
塗装工事により戦時物資や役務の調達に伴う需要が増大し、この特別需要（朝鮮特需）により、生産活動が活発化して景気が上昇し、緩やかなインフレに移行した。
1955年からは高度経済成長が始まりインフレが進む。1973年〜74年および1979年の2回にわたるオイルショックでは一時的に急激なインフレが発生した。その後インフレ傾向は弱くなった反面、投機に支えられたバブル経済のもとで資産インフレが急激に進行、しかし三重野康総裁の指導下で日本銀行が1989年から金利を急激に引き締めたことに起因して資産インフレが終焉を迎え、1992年からは資産デフレが進行した。1999年以降明確にデフレーションに入り(良いデフレ論争)、日銀の速水優総裁の下におけるゼロ金利政策解除等の政策とあいまって、ことに資産デフレ傾向は強化された。（いわゆる「失われた10年」）。
ドイツのインフレ
第一次世界大戦後のドイツでは、連合国側に対して1320億金マルクの賠償金支払いが課された。しかし、これはドイツの支払い能力を大きく上回っており賠償金の支払いは滞った。これを理由に1923年、イギリスの反対を押し切ってフランス・ベルギーが屈指の工業地帯であり地下資源が豊富なルール地方を軍事占領した。このため、従来の賠償金支払いに加えて、地下資源を輸入に依存せざるを得なくなり、現地で進駐に抵抗するストライキを起こした住民への経済的補償も必要とされた。既に第一次世界大戦中よりドイツではインフレが進行していたが、これらの事態により致命的な状況へと導かれ、空前のハイパーインフレが発生した。この結果、1年間で対ドルレートで7ケタ以上も下落するインフレとなり、100兆マルク紙幣も発行された。
この破滅的な状況下で、ドイツの人々はヴェルサイユ体制への不満を募らせたが、シュトレーゼマン首相のレンテンマルク発行などにより奇跡的にインフレが収拾されたこともあり、この段階では議会制民主主義が揺らぐことはなかった。この
予備校期にアドルフ・ヒトラーが起こしたミュンヘン一揆も、失敗に終わっている。
しかし、1929年の世界恐慌でドイツ経済が再び崩壊すると、議会制民主主義への信頼は失われ、ヴェルサイユ体制打破を掲げる反動的なナチスへの支持が急増し、ファシズム政権の成立へと至った。
ハンガリーのインフレ
ハンガリーでは第二次世界大戦後に激しいハイパーインフレーションが発生した。このときのインフレでは16年間で貨幣価値が1垓3000京分の1になったが、20桁以上のインフレは1946年前半の半年間に起きたものである。大戦後、1945年末まではインフレ率がほぼ一定であり対ドルレートは指数関数的増大にとどまっていたが、1946年初頭からはインフレ率そのものが指数関数的に増大した。別の表現でいえば、物価が2倍になるのにかかる時間が、一ヶ月、一週間、3日とだんだんと短くなっていったということである。当時を知るハンガリー人によると、一日で物価が2倍になる状況でも市場では紙幣が流通しており、現金を入手したものは皆、すぐに使ったという[1]。
1946年に印刷された10垓ペンゲー紙幣（紙幣には10億兆と書かれている）が歴史上の最高額面紙幣であり（ただし、発行はされていない）、最悪のインフレーションとしてギネスブックに記録されている。
なお、実際に発行された最高額面紙幣は1垓ペンゲー紙幣（紙幣には1億兆と書かれている）である。
※1京は1兆の1万倍（10の16乗）、1垓は1京の1万倍（10の20乗）
アルゼンチンのインフレ
1988年、経済成長の後退からハイパーインフレが発生。1989年には対前年比50倍の物価上昇が見られ、1992年にアルゼンチン・ペソと米ドル間の固定相場制を導入するまで、経済が大混乱となった。国家財政の破綻はもちろんのこと庶民のタンス預金は紙屑同然となった。
ジンバブエのインフレ
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ジンバブエでは独立後から旧支配層に対して弾圧的な政策を実施。治安の悪化も重なり、富裕層が海外へ流出する結果となった。こうした傾向はインフレに拍車をかけ、2000年代に入ると経済が機能不全に陥る猛烈なインフレに直面することとなった。ジンバブエ準備銀行は2008年7月現在で年率2億3100万%に達したと発表、同8月に通貨を10桁切り下げるデノミネーションを行った。その後のインフレの影響で9月30日に2万ジンバブエ・ドルの発行など、デノミ後に20枚の紙幣を発行し、同12月19日に100億ジンバブエ・ドル紙幣を発行した。現在この8年間で23桁以上のインフレとなっていて、うち2008年だけで約14桁、9月から3ヶ月で約10桁のインフレとなった。
ジンバブエのインフレの特徴としては、ネット社会によって世界中の人々が素早く物価上昇に関する情報が入手できるのが特徴である。
アジア通貨危機のインフレ
近代のインフレで最も被害が大きかったのが、1998年のアジア通貨危機であろう。