PBRとは、株価純資産倍率のことで、株価を1株あたりの純資産で割った値のことを指す。
株価が1株あたりの純資産額の何倍で買われているのかを表す。
市場がその企業の資本効率をどのように評価しているかがわかる。理論上、PBRが1倍未満になれば、会社を買収して、会社保有のすべての資産を個別に売却したほうがよいことになり、買収圧力が高いとも言える。逆に、PBRが高い企業は、その経営の総合力を高く評価されていると判断できる。業界別に傾向があることから、同業他社比較を行うことが望ましい。
概要
負債レバレッジという表現は、資産収益率がプラスであれば、負債をレバレッジ（梃子）にして、自己資本利益率の改善することができるからことから出ている。このことを負債のレバレッジ効果(leverageeffectofdebt)と呼ぶ。言い方を変えると、負債で稼いだ収益が負債コストを上回る分、すなわち利益が、負債が大きいほど多く生み出され、自己資本利益率が改善されるからである。
企業の側からは負債コストの利子は、経費として収益から控除できるのでその経費分だけ課税対象所得を減らして税金を少なく払う、つまり節税効果(savingtaxeffect)もある。
また負債コストが固定されているもとで、
転職サイト（物価上昇）が進行するとインフレを考慮した実質的な負債コストが名目コストに比べて小さくなるという現象も知られている。最近、日本がデフレーションで苦しむまでは、先進資本主義国の多くでは石油ショックのときを除くとゆるやかなインフレの進行が第二次大戦後続いていた。このことはつぎのようにも説明できる。一般的にインフレのときにはコストよりも売上の伸びが大きい。そのもとで利払いが固定であれば、その負担は相対的に小さくなる。
実質利子＝名目利子−物価上昇率
では負債比率の上昇にほかの問題はないのだろうか。負債の増加は負債コストの増加を伴う。負債
看護師 求人の中心は利払いであり、企業としては生産や売上の増減に関わらず支払いが必要な固定費用の増加になる。このことは、企業の損益分岐点売上高を押し上げそれだけ企業の財務体質を脆弱にしてしまう。
負債比率の上昇は、企業体質を
監視カメラが自覚しない間に弱めていることになる。これを危険逓増increasingriskとよぶことがある。このリスクは、借り入れる企業側にとってと同様に貸し付ける金融機関にとってもリスクである。このリスクを考慮すると負債コストは、負債コストが高いほど上昇すると考えられる。この意味で、負債の上昇はその中に自律的な反転のしかけをもっているともいえる。企業はこのコスト水準（財務体質あるいはそこに示される信用格付け）を意識的に管理することで、財務上の節度を保つこともできる。
1990年代から2000年代にかえて日本企業は、バブル経済の時期に膨張した負債の上昇がもたらす
データ復旧負担に苦しんだ。負債水準を下げる動きは財務リストラと呼ばれた。
ところで物価が下がり気味（デフレーション）のときにはインフレのときとは逆に、実質的な負債コストが名目コストに比べて大きくなる。売り上げが減り利益が減っても金利負担が以前のままだからである。このこともあって、1990年代から2000年代にかけて日本経済がデフレ現象に見舞われたとき、多くの企業では、負債コストの負担に苦しみ、負債比率の切り下げが経営の課題にもなった。
また負債に依存した経営には、金融機関が常に融資に応ずる姿勢をとっているとの前提がある。これを資金の融通可能性availabilityという。デフレ下の日本の企業が直面した一つの問題は、金融機関が貸し渋り、つまり自身の都合で貸し出し態度を厳格にしたり、貸し出しに応じない態度を取ったと問題だった。これは金融機関の立場からみると、デフレ下の日本で、企業の収益が悪化する一方で、金融機関としては、貸出債権の不良化が進行し資産の質が劣化し、株価の下落によって株価の含み益に依存した自己資本比率維持が困難になり、貸出の圧縮と貸出資産の内容の改善を迫られたからであった。他方、金融機関の貸し渋りにより金融機関の融資に依存することのリスクを感じた企業は、負債に無原則に依存した経営から離れるようになった。
デフレ終焉とともに、企業が借入に再び積極的になる兆候がみられるが、デフレ期の経験は企業行動に今後相当期間影響を残すと考えられている。
一般論としては、負債比率は、企業の安全性を見る上では低い方がよいとされる。企業の経営者や、企業の債権者立場からは低い企業の方が財務的に健全とみなされる。しかし十分な収益機会が存在するのに、低い負債比率を経営者が続けていると、株主の側や株価アナリストからは、負債を拡大して事業規模を拡大しない経営者は臆病で、＜負債レバレッジ＞あるいは＜財務レバレッジ＞を生かしていないと批判する材料となる。
負債比率を考える場合、企業の成長段階が及ぼす影響も考慮される必要がある。企業が創業期にある段階では、企業には取引の履歴が存在しないので金融機関からの借入には困難がある。したがって創業期の企業は低い負債比率で出発せざるを得ない。それでは企業の負債比率はその後、その後は上昇する一方だろうか。そこで考慮されるべきなのは、企業の経営環境と負債コスト、資金のavailabilityについての判断である。その企業が置かれている事業環境が悪ければ企業は借入を増加させる意欲を失うであろうし、負債コストの上昇はすでにみたように負債水準上昇の歯止めとなるだろう。
株価指数（かぶかしすう、英:Stockmarketindex）は株式の相場の状況を示すために、個々の株価を一定の計算方法で総合し、数値化したものである。狭義には基準値を100または1000とした指数化されたもののみを指すが、広義には平均株価などの指数でない数値のものも含む。
株価平均型株価指数（かぶかへいきんがたかぶかしすう）は株価指数の算出方式の一つ。組入銘柄の株価合計を、銘柄数で除算して求めるものである。主としてダウ平均株価が採用する方式で「ダウ式平均株価指数」とも呼ばれる。
概要
株価の騰落率ではなく騰落金額の平均を示す指数である。株価が100円の銘柄も数万円の銘柄も等しく平均化される事から、発行済株式数は少ないが価格が高い一部の値がさ株の価格変動に左右されやすい性質がある。このため極端な例では、指数は上昇しても値下がり銘柄のほうが多いという状況もあり得る。
騰落率を示す指数方式として、時価総額加重平均型株価指数がある。
浮動株基準株価指数（ふどうかぶきじゅんかぶかしすう）は、マーケット全体の価格変動を評価する上で、対象マーケットに上場されている各銘柄の浮動株のみを指数の評価対象にする株価指数の算出方法。対極に、時価総額加重平均型株価指数がある。
ドイツ株価指数、英FTSE100種総合株価指数はすでに導入済み。日本の東京証券取引所では東証株価指数(TOPIX)への導入を2005年10月末より段階的に行い、2006年6月30日に実施された3回目の反映を以て完了した。
概要
主に機関投資家の間でリスクヘッジの一手法としてインデックス運用が盛んに行われるようになってきた。この運用は、マーケットの株価指数に連動して、機械的に各銘柄の売買が行われる。このとき、時価総額基準では売買銘柄の数量算出は個々の銘柄時価総額に比例して行われる。しかし、浮動株比率の低い銘柄の場合では、インデックス運用による株価の乱高下が発生しやすい問題があった。また、時価総額の極端に大きい銘柄の株価はマーケットの株価指数と逆に連動してしまう現象も散見された。
これを浮動株基準に変更した場合、各銘柄の株数と価格から指数を算出するため、浮動株の多い株はインデックス運用でも多く売買され、逆に浮動株の少ない株はインデックス運用では少なく売買される。このため、インデックス運用が個々の銘柄の価格決定に与える影響を小さくできると考えられている。
ただし、浮動株の株数をどのように定義するかという問題がある。簡単な方法では「上位10社の所有株式数と該当企業の役員・持ち株会社所有の株を固定株、それ以外を浮動株とする」というものである。この浮動株の算出方法の定義次第では新たな問題が発生する可能性がある。